【合格者が解説】大学生がUSCPAを取る意味｜新卒就活での評価と活かし方

「大学生のうちにUSCPAを取れば、新卒の就活で有利になるのだろうか？」

これは資格取得を検討する学生からよく聞かれる疑問です。USCPA（米国公認会計士）は会計と英語を同時に証明できる数少ない資格であり、監査法人や外資系、グローバル展開する大手企業から高く評価されます。

一方で、学習時間は1,000時間以上とも言われ、取得には相当の努力が必要です。さらに、新卒採用で必ずしも監査法人に直結するとは限らず、「資格だけに依存するリスク」も存在します。

そこで本記事では、大学生がUSCPAを取る意味をメリットとデメリットの両面から整理し、実際の新卒就活における評価のされ方を解説します。これからUSCPA取得を考える方や、就活での武器にしたい学生にとって、進路を考えるヒントになれば幸いです。

 自分に合った予備校を見つける

今なら無料パンフレット有

大学生がUSCPAを取る意味とは？

大学生が就活を意識して資格取得を考えたとき、「本当に就職で意味があるのか」という点は必ず気になるでしょう。特にUSCPA（米国公認会計士）は専門性が高く、大学生のうちから挑戦するには大きな時間と労力が必要です。その一方で、取得に成功した場合の評価は他の資格とは比較にならないほど高いのも事実です。

就活市場においては「学歴＋α」のアピールが求められています。USCPAはまさにその「＋α」として非常に強力であり、会計知識と英語力を兼ね備えた若手人材は、監査法人・外資系企業・グローバル展開するメーカーや商社において高く評価されます。

就活市場で評価される「専門性」としてのUSCPA

新卒採用では学歴や留学経験などの差別化要素が重視されます。その中でUSCPAは、大学生のうちから「専門性を身につけた」証明になる点が大きな強みです。

監査法人（特にBIG4）においては、新卒で入社する際に公認会計士試験合格者と並んでUSCPA合格者が採用対象となっています。加えて、外資系コンサルやグローバルメーカーでも、会計力と英語力を持つ人材は新卒でも即戦力候補とみなされやすいのです。

さらに、学生時代に難関資格を取得した実績そのものが「主体的に努力できる人材」という評価につながります。資格内容そのものだけでなく、「厳しい学習をやり遂げた」ストーリーが面接で説得力を持つのもポイントです。

大学生のうちに挑戦するメリットとキャリア展望

大学生がUSCPAを取る最大のメリットは、早期にキャリアの可能性を広げられることです。多くの学生がTOEICや簿記2級でアピールする中、USCPA合格は一気に差別化を図れる実績になります。結果として、就職活動でより多くの選択肢を持つことができます。

また、就職後のキャリア展望でも有利に働きます。監査法人で経験を積んだ後に外資系企業へ転職する、あるいはメーカーや商社で経理・経営管理に携わりながら海外赴任を目指すなど、「USCPAを活かしたキャリアパス」は確立されています。大学生の段階で資格を取得しておけば、社会人になってから勉強時間を確保する苦労も減り、早い段階からキャリアを前進させることができるでしょう。

新卒就活でUSCPAは有利？実際の評価を解説

大学生のうちにUSCPAを取得しておくと、新卒就活での武器になるのは間違いありません。ただし、その評価のされ方は業界や企業によって異なります。監査法人や外資系のように資格が直接活かせる分野では大きなアドバンテージになりますが、メーカーや商社など事業会社の場合は「資格単体」ではなく、他のスキルや経験と組み合わせて評価されることが多いです。

つまり、USCPAは新卒就活で有利になる“条件付きの強力なカード” なのです。では、具体的にどのような評価を受けるのかを見ていきましょう。

監査法人や外資系での評価：即戦力人材としての期待

まず最も有利に働くのは、監査法人（特にBIG4）です。各法人の採用要項を見ても、USCPA合格者は「国際部門」や「英文会計を扱う部門」で積極的に採用されています。日本の公認会計士試験と比較しても、英語力を兼ね備えている点が評価されやすく、グローバル案件に即戦力として投入できるとみなされるからです。

また、外資系コンサルティングファームやグローバルメーカーでも、会計＋英語力は新卒採用の際に非常に魅力的に映ります。新卒の段階でそこまでの専門性を持つ学生は少ないため、「若手でありながらプロフェッショナルな素養を持つ」 という強い印象を与えられます。

こうした企業では「資格そのもの」が直接業務に結びつくため、USCPAは間違いなく有利に働きます。

事業会社での評価：専門性＋人間力のバランスが鍵

一方、総合商社や大手メーカーといった事業会社の新卒採用では、USCPA単体で評価されることは少し難しい場合があります。なぜなら、これらの企業では新卒に対して「ゼネラリストとしての素養」や「幅広いポテンシャル」を求める傾向が強いからです。

ただし、だからといってUSCPAが無意味というわけではありません。むしろ、「会計力と英語力をセットで証明できる若手」 という点は大きな差別化要素になります。重要なのは、資格を取った事実をそのまま語るのではなく、

• 資格勉強を通じて得た努力・継続力
• グローバル基準の会計知識を実務にどう活かせるか
• 困難を乗り越えた経験を他の活動（サークル・アルバイト等）と結びつける

といったストーリーに落とし込むことです。

特に総合商社の採用担当者は「リーダーシップ」や「コミュニケーション力」を重視します。USCPAの専門性をベースに、いかにソフトスキルを絡めて語れるかが、内定を勝ち取るためのカギとなります。

BIG4各社の新卒採用要件まとめ｜USCPA合格者の募集状況

USCPAは会計士資格なので、当然最初に考えるのは監査職への就職かと思います。

その代表である監査法人（BIG4）は、毎年数百名単位で新卒採用を行っています。しかし、その中心はあくまで日本の公認会計士試験合格者です。採用スケジュールも、日本の論文式試験合格発表（12月）に合わせて翌年2月1日入社という流れが定着しており、まさに「定期採用」として確立されています。

USCPA合格者については、法人ごとの方針や採用年度の人材需給によって扱いが変わります。景気や案件の国際化、あるいは日本の会計士合格者数の減少といった外部要因によって採用枠が広がる年もあれば、ほとんど新卒枠での募集が見られない年もあります。「常に新卒でBIG4監査職に入れる」わけではないことは押さえておく必要があります。

監査職の基本は定期採用

BIG4の採用の基本は、日本の公認会計士試験合格者を対象にした「定期採用」です。試験制度と採用スケジュールが密接に連動しており、新卒入社＝日本会計士試験の論文式合格者が前提となる構造です。

USCPA保持者は、こうした枠組みの中では「例外的に」採用される立場となります。したがって、仮に大学生でUSCPAを取得していても、日本会計士の合格者を中心とした大規模採用に比べれば、ポジションが用意されていないことも珍しくありません。

唯一PwCだけが新卒採用要項にUSCPA枠を明記

BIG4の中で唯一、新卒採用を用意して、募集要項に「USCPA全科目合格者」を明記しているのがPwCです。勤務地は東京、給与は月給41万円台と高水準で、リモートワークにも対応。まさに新卒で入れる「公式ルート」となっています。

PwCがこうした枠を用意している背景には、国際案件を多く抱え、英語と国際会計基準に対応できる人材を新卒から戦力化したいという戦略が予想されます。USCPA保持者にとっては、数少ない“入口”として強く意識しておきたい法人です。

PwC採用サイト：https://www.pwc.com/jp/ja/careers/assurance.html

---

他BIG4は基本的に定期採用のみ、中途でUSCPAを歓迎

EY・KPMG・あずさ（新日本）については、新卒採用要項でUSCPAを条件としているケースは確認できません。採用の基本はあくまで「日本会計士試験合格者」であり、国際部門での採用も同じ流れに依存しています。

ただし、中途採用や経験者採用では、「USCPA合格者歓迎」と記載されていることがあります。たとえばEYの監査職では要件にはUSCPAが含まれています。つまり、新卒でストレートに会計監査職に入るのは難しいが、キャリアの途中で入社を狙うルートは開かれているというのが実情です。

EY採用サイト：https://job.axol.jp/hy/c/shinnihon/job/detail/TNkU6H3M6TVo-

新卒でのFAS・コンサル分野で武器にする可能性

USCPAは、会計監査以外でも大きな強みになります。特に、FAS（財務アドバイザリー）やアドバイザリー部門、戦略コンサルティング領域では「会計力＋英語力＋論理的思考力」を持つ人材が歓迎されやすく、資格を活かせる余地が広がっています。BIG4各法人にも監査だけでなくアドバイザリー部門が存在しており、実際にUSCPAを持つ社員は多数活躍しています。

もっとも、こうした分野の採用では、USCPAは応募要件ではありません。あくまでプラスアルファの武器として評価されるイメージです。したがって、USCPAを持っているからといって自動的に採用されるわけではなく、MBA取得者、海外大学出身者、ビジコン入賞者、理系バックグラウンドを持つ分析人材など、非常に優秀な候補者層と競うことになります。

そのため、新卒でこの分野を狙うなら、資格を土台にしつつ、ITスキル、データ分析力、リーダーシップ経験などを組み合わせることが重要になります。特に「USCPA＋英語＋α（テクノロジーやマネジメント経験）」という形で、自分だけの強みを打ち出すことで、アドバイザリーやコンサルの門戸が広がるでしょう。

BIG4新卒採用の実態とUSCPAによる攻略法

大学生のうちにUSCPAを取得しても、「それだけで必ずBIG4の監査部門に新卒入社できる」と考えるのは危険です。監査法人の採用はあくまで日本の公認会計士試験合格者を中心にした定期採用が基本であり、USCPAの採用枠は景気や人材需給によって変動します。

ただし、要件として明記されているポジションでは応募者が限定されるため、合格者にとっては非常に有利な環境になります。さらに、監査以外のアドバイザリーやコンサルティング分野でもUSCPAは大きなアドバンテージとなり、将来的に中途入社でBIG4に参入する可能性も十分に開かれています。

「必ず監査に入れる」とは限らない現実

USCPAを取得すれば即BIG4の監査職に直結する――そう思われがちですが、実際には必ずしもそうではありません。監査法人の採用の基本は、毎年12月に発表される日本の公認会計士試験合格者を対象に翌年2月入社という定期採用スケジュールです。そのため、新卒の大規模採用は日本会計士合格者中心であり、USCPA保持者は「例外的に採用される立場」となります。

この点を理解していないと、「資格を取ったのに監査法人に入れなかった」というギャップが生まれやすいのです。

要件明記ポジションは大きなチャンス

一方で、PwCのように「選考応募時点でUSCPA全科目合格者」と新卒要件に明記している法人も存在します。この場合、応募者はUSCPA合格者に限られるため、競争相手は一気に絞られます。結果として、合格していれば非常に有利に採用を勝ち取れる環境です。

また、IT監査やリスクコンサルティング職で「USCPA歓迎」とされており、資格を評価するポジションは存在しています。つまり、要件がある場合は大チャンス、要件がなくても他の応募者に対して明確な強みを示せる、という二重のメリットがあるわけです。

柔軟にキャリアを描けば中途でも可能性は高い

仮に新卒で監査職に就けなくても、USCPAを持っていれば中途で監査法人に参入できる可能性は高いです。実際、財務経理や事業会社で経験を積んだのち、BIG4で新卒入社した（日本の公認会計士の）社員が辞めていく3〜4年目のタイミングで中途採用されるケースは多くあります。

この時点でも十分に若く、USCPA資格を持っていれば「監査に必要な会計知識＋英語力」を備えた即戦力として評価されます。

また、監査だけでなく、FASやアドバイザリーといった領域ではUSCPAを持つ人材が数多く在籍しています。応募要件として必須ではなくても、資格を持つことで財務分析・デューデリジェンス・国際案件などで強いアピール材料になります。

就活トップの事業会社、外資系での就活でUSCPAが武器になる

新卒採用でトップ企業や外資系を目指すのは極めて競争が激しいものです。総合商社や外資系メーカーでは、単なる学歴や英語資格だけでなく、学生時代にどのような専門性を身につけたかが問われるようになっています。

その中でUSCPAは、「会計力と英語力を兼ね備えた人材」としてのアピールにつながる強力な武器です。募集要件に明記されることは少ないですが、歓迎要件として評価されるケースはあり、他の学生との差別化を実現できます。

募集要件にはないが「歓迎要件」で差がつく

実際の新卒採用要項を見ると、USCPAが「応募要件」として必須条件に書かれているケースはほとんどありません。これは、応募資格を狭めすぎると採用母集団が減ってしまうためです。

ただし、「歓迎要件」としてUSCPAが記載されることはあり、資格保持者が少数派である分、選考過程で強い印象を残せるのが特徴です。

特に、総合商社や外資系メーカーの財務・経営管理系のポジションでは、「会計に関する専門知識を持ち、英語でレポーティングできる」人材は即戦力候補として評価されやすいです。TOEICや簿記では埋もれてしまう中で、USCPAは明確に差別化できる要素になります。

専門性を求める就活の潮流とUSCPAの相性

最近の新卒採用では、単に「学歴が良い」「部活動で頑張った」というだけでは差がつきにくくなっています。企業は「学生時代に何を学び、どんな専門性を持っているか」をより重視する方向にシフトしています。

その点、USCPAは「体系的な会計知識」と「実務に直結する英語力」の両方を証明できる資格であり、まさに企業が求める流れに合致しています。

もちろん、資格だけでは採用担当者に「企業で活躍するイメージ」を持たせるには不足することもあります。しかし、USCPAをベースにして、学生団体活動やアルバイト経験といったソフトスキルを組み合わせて語れば、「専門性×人間力」でトップ企業や外資系就活における強力な武器となります。

大学生がUSCPAを取るメリットとデメリット（USCPAが評価される理由）

大学生が資格取得を考えるときに必ず気になるのが「その努力は就職活動で意味があるのか」という点です。USCPA（米国公認会計士）は、就活において会計力と英語力を同時に証明できる数少ない資格の一つであり、取得すれば高く評価されやすいのは事実です。

しかし一方で、勉強時間やコストは膨大で、他の活動に時間を割けないリスクもあります。資格の強みをどう活かし、弱みをどう補うかを理解することが重要になります。

メリット：専門性＋英語力で強力な差別化が可能

USCPAを大学生のうちに取得する最大のメリットは、**「専門性と語学力を同時に証明できる点」**です。外資系企業やグローバル展開する大手企業では、会計知識に加え英語で業務を進められる人材を求める傾向があります。その両方を若いうちに示せる学生は希少であり、選考で目を引く存在になれます。

また、就活市場でよくある簿記2級やTOEICスコアと比べても、USCPAはレベルが一段上の評価対象です。資格保持者の数が少なく、かつ実務直結性が高いため、採用担当者にとって「実際に活躍できるイメージ」が湧きやすいのです。

さらに、難関資格に合格した事実そのものが「継続力・自己管理力・努力できる人材」という評価につながります。面接でエピソードとして語りやすく、単なる知識証明を超えて「人間力」を示せる強みになるのも魅力です。

デメリット：学習コストとバランスの難しさ

一方で、大学生のうちにUSCPAを取ることには明確なデメリットも存在します。まず、学習時間が膨大であること。一般的に2,000時間近い勉強が必要とされ、学業やゼミ活動、インターンとの両立が難しくなるケースも多いです。結果的に、資格以外の経験を積む時間が削られ、就活で語れるエピソードが「資格勉強」に偏ってしまうリスクがあります。

また、USCPAを取得したからといって、必ずしも監査法人や外資系に直結するわけではありません。採用は景気や人材需給に左右されるため、**「資格を取ったのに活かせる場が少ない」**という状況も起こり得ます。そのため、資格一本に依存せず、サークル活動やアルバイト経験など、ソフトスキルを示せる材料を並行して準備する必要があります。

つまり、USCPAは非常に強力な武器であると同時に、学習コストやキャリア活用の不確実性というリスクを抱えている資格です。これを理解したうえで、就活全体の戦略にどう組み込むかを考えることが不可欠です。

まとめ

大学生がUSCPAを取得することは、新卒就活において強力な武器となり得ます。会計力と英語力を兼ね備えた専門性は、監査法人や外資系・大手企業から高く評価され、他の学生との差別化につながります。一方で、取得には多大な学習コストがかかり、資格だけで内定が保証されるわけではありません。

重要なのは、USCPAを単なる「資格」として終わらせず、努力や継続力を示すエピソードや、サークル・アルバイトなどで培ったリーダーシップやコミュニケーション力と組み合わせて伝えることです。資格そのものの価値と、そこから得られる学びや成長をどう活かすかで評価は大きく変わります。

つまり、USCPAは就活における万能の切符ではなく、戦略的に使うことで真価を発揮するキャリアの武器です。大学生のうちに挑戦する価値は十分にありますが、広い視野を持って自分の強みと組み合わせることが成功の鍵となります。

 自分に合った予備校を見つける

今なら無料パンフレット有

---